英語が出来ると年収は1000万円オーバー

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英語上級者の6割が年収1000万円以上

年収は英語力の有無で大きく変わり、英語を話せる人材への需要が高くなってきています。

労働市場において英語が出来るは出来ない人に比べてははるかに有利です。英語ができないと応募できない職種もあって同じ職務スキルでも英語が出来るだけで年収が3割近く上がるケースもあります。

英語力によって年収にここまで大きな差が出ている背景には、企業のグローバル化の進展があります。

ここ20年ほどで企業の海外進出は大きく進み、以前は国際的な事業に携わるマネジメント層だけが英語が出来ればよいという状況だったのが、今や現場レベルの社員も海外の支社や工場とのやり取りなので英語を使わざるを得ない状況になっています。

企業が採用時にTOEICの点数を求める事も増えてきていますし、その点数次第では海外事業部に配属されないなど、働ける可能性のある部署が限定されてしまうというような例もあります。

こうした状況下で求められる英語力は、文章を読んだりメールを打ったりする力ではなく、ビジネスの交渉が出来るハイレベルなコミュニケーション能力が必要になる。

英語をどのようなシーンで使うかと言うと上級・ビジネスレベルの層の6割以上が電話対応や社内会議で英語を使っていて、企業にとって直接海外との交渉や海外進出を任さる事が出来る貴重な人材となる為、高い給料を払っても獲得したいみたいです。

日本企業がグローバル人材に高い給料を提示する動きは、新卒採用にも出てきています。

2019年、回転寿司チェーン大手のくら寿司がグローバル展開の為の人材として、TOEIC800点以上を条件に新卒年収1000万円という金額を提示しました。

またユニクロを展開するファーストリテイリングは、海外転勤ありのグローバルリーダー社員の初任給を21万円から25万5000円に引き上げ、幹部候補生については、入社3~5年で年収1000万円以上に引き上げる意向を示しています。

企業の国際展開に伴い優秀な外国人を採用する事も当たり前になってきており、外国人採用に積極的な企業では社内コミュニケーションでも英語が必要になってきている為、英語の重要性は高まる一方です。

英語×技術で年収3000万円も

英語力によって年収が大きく左右されるようになった背景には国際的な人材の獲得競争があります。それがIT技術者です。

アメリカや中国の大手IT企業などが英語力と技術力を兼ね備えた優秀な人材を奪い合っています。

人工知能開発やビッグデータ分析などの専門技術がある人は、英語力があると、年収3000万円以上になることもあります。

今の小学生が社会に出るころには、こうした傾向は一層強まるそうです。今回のコロナショックで一時的な景気後退はあるかもしれませんが、ビジネスの国際化の流れは止めることはできません。

英語が出来れば、活躍の場が広がり、収入も上がりますが、出来なければ高い収入を得るチャンスを逃してしまいます。

ただ英語が出来ればいいと言っても、TOEICのスコアだけでは不十分。実際に外国人と話す場数を踏み、仕事上でコミュニケーションを円滑にとれる語学力を育てる必要があっります。

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